
企業情報
代表者挨拶
Far-sighted Development
高度化・複合化するソフト領域。
ソフトウェアハウスならではのフレキシビリティで対応します。
IT技術が発展した現在、宇宙開発から家電製品まで、私たちをとりまくさまざまな分野にコンピュータが組込まれ、それぞれが個々の目的に応じて開発されたソフトウェアによって動いています。
オフィスで使われるOA機器や、製造業で活躍する自動制御ロボット、流通業で広く活用されるPOSシステム、さらに交通、エネルギーなどあらゆる分野のシステムが、高度に複合した支援ソフトなしでは機能しません。
ソフトに求められる役割はいっそう高度化・複合化していくでしょう。
そこで課題となるのは、人間とコンピュータとの距離をいかに縮めるかということです。
専門的知識がなくても簡単に扱え、しかも所定の目的を確実に果たすクオリティを持つこと。そこにこそ、ソフトウェアハウスの真価が問われているのです。
日本トータル・システムでは、それぞれの企業の条件に合わせた顧客管理、人事情報などのシステムから、製造業の設計から生産、出荷までをトータルに結ぶCIM(コンピュータ統合生産)、企業の経営戦略をサポートするSIS(戦略的情報システム)構築まで、各種のソフト開発のご要望に、独立型ソフトウェアハウスならではのフレキシビリティで的確にお応えしています。
Working up a Trust
より創造的な企業活動のために。
システムの最適運用をめざした緻密なサービスで支援します。
コンピュータシステムの活用が高度化してくればくるほど、その運用はますます複雑化・広域化してきます。
機器のオペレーションはもとより、システムの立ち上げ、自然災害やウイルスによる障害への対応、さらに高付加価値ソフトを搭載した広域ネットワークシステムの運用や、情報のセキュリティなど、企業の情報システム部門が担う業務は年を追うごとに多岐にわたってきました。
日本トータル・システムでは、開発したシステムが目的達成のために必要十分に機能し、最適な管理運用がなされてこそ、ソフトウェアハウスとしての役割が完成すると考えます。
より創造的な企業活動をバックアップするため、ソフトやシステム開発にかかわるコンサルティング業務、大手総合電気メーカーとの協力関係を活かしたハード機器の販売など、充実したサービス体制でお応えします。
代表取締役 富田 輝久
会社概要
企業理念・経営方針
It is natural that we make general things.
「普通のこと … 普通に」
皆さんにとっての「普通のこと」はどのようなことでしょうか。育った環境や今までの体験等によって、考え方も様々だと思います。
私たちは、「普通のこと」を経験の結果として身についたことと考えます。はじめは「困難なこと」でも、経験の積み重ねにより「出来ること」になり、さらに継続することで「普通のこと」へ変わっていきます。
このような「普通のこと」を増やしていくことで人は成長し、より大きな可能性を広げていくことができます。
個の成長は企業の成長へ。私たち日本トータル・システムは、成長し続ける企業でありたいと思います。
沿革
年月 | |
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1988年5月 | 株式会社 日本トータル・システム設立 |
1989年2月 | 資本金500万円に増資 |
1992年3月 | 現住所に移転 |
1992年3月 | 資本金1,000万円に増資 |
2001年4月 | IT推進企画部の創設 自社製品の開発・販売の開始 |
2002年10月 | 資本金4,500万円に増資 |
2002年11月 | 創業15周年記念旅行の実施 |
2005年12月 | 第1回私募債発行 |
2006年3月 | 資本金1億円に増資 |
2006年12月 | 九州事業所開設 |
2006年12月 | プライバシーマーク取得 |
2007年11月 | 東北事業所開設 |
2007年12月 | 北海道事業所開設 |
2008年5月 | 品質マネジメントシステム(QMS)認証を取得:本社 |
2008年5月 | 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)認証を取得:本社 |
2008年10月 | 中四国事業所開設 |
2008年11月 | 創業20年記念旅行の実施 |
2011年5月 | 品質マネジメントシステム(QMS)認証を更新:本社 |
2011年5月 | 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)認証を更新:本社 |
2011年7月 | 北海道、東北、中四国事業所を業務効率化に伴い、本社に統合 |
2013年6月 | 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)認証を追加:九州事業所 |
2015年5月 | 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)認証を更新:JIS Q 27001:2014対応 |
2018年5月 | 創業30年を迎える |
2018年10月 | 創業30年記念パーティーを実施 |
2020年4月 | 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策としてテレワークを本格導入 |